Zoom会議の議事録を自動作成する方法｜標準機能と議事録AIの使い分け
Zoom会議の議事録を自動作成する機能は、実は無料プランにも入っています。新しいツールを探す前に、今のZoomで足りるかどうかを確かめるだけで、余計な契約を増やさずに済むかもしれません。この記事では、標準機能でできる範囲、設定の手順、議事録AIに切り替える目安を確認します。
Zoomの議事録は、まず標準の要約機能で足りるかを試す
Zoom議事録の自動作成は「会議の要約」から始めるのが現実的
Zoom議事録の自動作成は、追加の契約がいらない標準の「会議の要約（Meeting summary）」から試すのが現実的です。会議の音声をもとに、要点をAIがまとめ、終了後にメールやWebの画面で確認できます。
「議事録の作成に毎回1時間かかる」という悩みの多くは、発言を全部書き起こすことより、話の要点と決まったことを整理する部分にあります。そこを任せられるだけでも、担当者の負担は軽くなりやすいと言えます。全社的な考え方は議事録をAIで自動作成する方法にまとめています。
機能名について
以前の「AI Companion」という名前で書かれた記事も多く残っています。2026年11月9日時点のZoomのヘルプでは、会議の要約の操作は「Zoom AI」という表記で案内されています。有料の「ZoomMate」は、AIエージェントなどを含む別の製品として案内されており、議事録だけが目的なら、最初に検討しなくても進められます。
Zoomの標準機能でできること——要約と文字起こしは別もの
Zoomの標準機能は、要点をまとめる「会議の要約」と、発言を文字にする「クラウド録画の文字起こし」に分かれています。この2つは、使えるプランも置き場所も異なります。以下は2026年11月9日に公式ページで確認した内容です。
会議の要約
要点をAIがまとめます。日本語は対応言語に含まれています。Basicは主催する会議で月3回まで、Pro以上は上限なしと案内されています。
クラウド録画の文字起こし
録画の音声を文字にしてVTTファイルで保存します。Pro以上でクラウド録画と文字起こしの設定を有効にして使います。Basicの録画はパソコンなどへの保存のみです。
プランの目安
Basicは会議1回40分までです。Proは1人あたり月16.99ドル（年払いは月14.16ドル）、Businessは月21.99ドル（年払いは月18.33ドル）と表示されています。
料金は変わることがあるため、契約前にZoomの公式料金ページで確認してください。社内の生成AIと費用を比べるときは、生成AIの法人プラン料金比較も使えます。
日本語の文字起こしは、自社の録画で確認を
クラウド録画の文字起こしについて、Zoomのヘルプの記載は分かれています。使い方の記事では日本語が対応言語に含まれる一方、設定の記事には英語のみという記載が残っています（2026年11月9日確認）。また、初期の文字起こしは英語で作られ、録画の画面から言語を変更して作り直す手順が案内されています。実務で使う前に、短い録画で試すのが確実です。
Zoomの議事録を自動作成する4つの手順
Zoomの議事録を自動作成する流れは、言語の設定、会議での開始、内容の確認、共有の4段階が基本形です。操作の画面は更新されることがあるため、最新はZoomのヘルプで確認してください。
STEP1：要約の言語を日本語にしておく
Webの管理画面のZoom AIの設定で「既定の会議要約の言語」をオンにして、日本語を選びます。会社全体、グループ、個人の単位で設定できます。管理者が固定している場合は、グレーで変更できません。
STEP2：会議の中で要約を始める
主催者が画面右上のZoom AIのアイコンから「Meeting summary」にチェックを入れ、「Start Zoom AI」を押します。会議の開始と同時に自動で始める設定もできます。開始と停止の操作は主催者と共同主催者が行います。
STEP3：終了後に主催者が内容を直す
要約は、Webの「Summaries」の画面などで確認できます。編集と削除ができるのは主催者だけで、削除は元に戻せません。決定事項、担当者、期日の3点を中心に確認すると、短い時間で済みやすくなります。
STEP4：共有の範囲を決めて送る
主催者が共有を有効にしていると、サインインして参加した人にメールなどで届きます。Webの画面からメールアドレスを指定して共有することもできます。社外の方が参加した会議では、自動送信の範囲を先に確認しておくと安心です。
Zoomの標準機能と議事録AIの使い分けは会議の性質で決める
Zoomの標準機能と外部の議事録AIの使い分けは、「どの会議で、誰が、後から何を見返すか」で決めるのが目安です。機能の多さだけで比べると、使わない機能に費用を払うことになりやすいためです。
社内の定例が中心で、Zoomに会議がまとまっている。要点と決定事項がわかれば足りる。新しいツールの審査や教育の手間を増やしたくない。
ZoomとMeetやTeamsが混在している。対面の会議も記録したい。専門用語の登録、発言の検索、社内システムとの連携まで必要になっている。
選ぶときは、次の順番で確かめると判断しやすくなります。
- 月に何回、誰が主催する会議を記録したいかを数えたか
- 必要なのは「要点」か「発言の全文」かを決めたか
- 専門用語や固有名詞の多い実際の会議で試したか
- 録音・要約データの保存先と保存期間を確認したか
- 修正にかかった時間を、導入前の作業時間と比べたか
外部のツールを比べる段階になったら、AI議事録ツールの選び方と、無料でどこまで使えるかが参考になります。文字起こしのテキストが手元にあるなら、ChatGPTで議事録に整える方法という選択肢もあります。
Zoomの要約を社内の議事録に整えるコツ
Zoomの要約を社内の議事録として使うには、会議の前に型を決め、会議の後に確認する項目を絞るのが現実的です。AIの要約は会議の流れに沿ってまとまるため、社内で決まった書式がある会社では、そのままだと使いにくいことがあります。
会議の冒頭で議題を声に出す
AIは音声をもとにまとめるため、「今日決めたいことは2つです」と最初に言うだけで、要約の構成がわかりやすくなりやすいです。参加者の名前や商品名も、はっきり発音しておくと確認が楽になります。
決定事項は会議の最後に読み上げる
「決まったことは、担当は誰で、期日はいつ」と締めくくりに声に出して確認します。参加者の認識も揃うため、AIを使わない会議でも役に立つ習慣です。
社内の書式へは貼り付けて整える
要約を社内の書式に転記し、決定事項、担当者、期日、次回の議題の4つだけを確認します。書式への変換をチャットAIに任せる場合は、入力してよい情報かを先に確かめてください。
導入の効果は、1回あたりの議事録作成にかかった時間で測るとわかりやすくなります。たとえば導入前後の3〜5回分を記録して比べると、続けるかどうかを感覚ではなく時間で判断できます。修正に時間がかかる会議の種類が見えてくれば、そこだけ人が書く、という分け方も選択肢になります。
つまずきポイント
Zoomの議事録の自動作成でつまずきやすいのは、技術よりも、参加者への伝え方と確認の手順です。
「アイコンの色で伝わるはず」と考えてしまう
Zoomのヘルプでは、AIの動作中はアイコンの色が変わると案内されていますが、気づかない参加者もいます。社外の方がいる会議では、「要約機能を使ってもよいですか」と始める前に口頭で確認する形が現実的です。Zoomのプライバシー方針には、会議の音声やチャットなどを、自社や第三者のAIモデルの学習に使わないと記載されています（Zoom Privacy Statement、2026年11月9日確認）。それでも、外部のAIモデルが処理に使われる場合がある点は、社内ルールに反映しておくと安心です（生成AIの社内ルールの作り方）。
要約をそのまま正式な記録にしてしまう
AIの要約は、言い間違いや聞き取りにくい部分で内容がずれることがあります。契約、金額、人事に関わる会議は、主催者が音声やメモと照らし合わせて確認する運用にしておくと、後の食い違いを防ぎやすくなります。音質の影響も受けるため、外付けのマイクを使い、雑音を減らす工夫も有効です。
補助金で安くするヒント
補助金は、Zoomの月額料金だけを目的に使うより、業務のデジタル化をまとめて進める場面で検討するのが現実的です。デジタル化・AI導入補助金は、事務局に登録されたツールと支援事業者が対象となる仕組みのため、使いたいツールが対象かどうかを先に確認する必要があります。制度は公募回・年度で変わります。最新は公式・専門家で確認してください。全体像はAI導入に使える補助金・助成金ガイドにまとめています。
よくある質問
Q. 無料のZoomでも議事録を自動作成できますか？
A. 2026年11月時点の公式情報では、無料のBasicでも、主催する会議の要約を月3回まで作れます。ただしBasicの会議は1回40分までで、クラウド録画の文字起こしは有料プランの機能です。
Q. 日本語の会議でも要約されますか？
A. Zoomの対応言語のヘルプでは、会議の要約に日本語が含まれています。要約を出す言語は設定で指定できるため、最初に日本語を既定にしておくと安定しやすくなります。
Q. 相手の許可なしに要約機能を使ってもよいですか？
A. Zoomの画面ではAIの動作がアイコンの色で示されますが、気づかない参加者もいます。社外の方が参加する会議では、始める前に口頭で伝え、相手の社内ルールも確認する形が安心です。法的な判断が必要な場合は専門家に確認してください。